Qanon 日本支部

この属領支配組織の存在は半世紀前から指摘されていた。
自衛隊には謎の外国人組織すらある。
戦後リベラル側が原爆虐殺の告訴を棄却した下田事件、砂川判決のように憲法は機能していない。
議会や市民運動でこういう属領支配組織を打倒はできないです。
以下のような政治情勢を作らないと主権は日本国民には戻って来ないでしょう。

• 自衛隊や公安や議会に複数の軍事独立研究サークルがあることがリークされる。
• 各界の反応で属領利権リストを精査。
• 若手将校グループが現役方面軍幕僚や議員市民からなる独立国民会議を結成。
• 首都と地方の数個師団に独立会議と皇居守護名目で動画実況付きの移動を表明し、数億人に見せて革命の既成事実化。
• 警察、軍内部の踏み絵で内戦回避。
• 属領維持の抵抗者は排除。
• 売国的属領逮捕者リストを公開。
• 一部師団が大手町の読売新聞社とNHK、議事堂を砲撃して、911偽装テロの真相を公表して、アジア人100万人虐殺の20年を告発。
• 属領マスコミの隠蔽体質を批判。
• 国連と米国議会と米軍に真相解明と処分要求。臨時政府樹立と憲法の一時停止。
• 米国債の買い戻し要求、無理な場合は米連施設への担保設定。
• 広島原爆虐殺の損害賠償要求。
• サンフランシスコ条約破棄、東京裁判の見直し宣言。
• 数万人規模の拘束者リストの公開と日米安保の見直しと合同会議の解散、メンバー逮捕。
• スノーデン告発の欧米ファイブアイズの日本国民監視や発電所やダムなどへの軍事攻撃敷設の恫喝状況を告発して、戦後占領の実態を広報していく。
• 日米軍の衝突はまずあり得ない。
• 臨時政府は911ファシズム体制の打破のために100兆円規模の軍事経済調査予算を計上して、外国勢力にも支援を宣言して内外のレジスタンスを支持。
• 米連邦議会と世界中のマスコミに動揺が走り、米ドルや米国債は暴落し、各国で戦後ポツダム、IMF体制見直しの動きが激しくなるでしょう。

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